2018/03/01 10:00

“文春砲”に存亡の危機!? 音事協の圧力で「ワイドショーから週刊誌報道が消える」可能性

 最近では不倫ゴシップの際に、週刊誌が撮ったタレント本人への直撃映像をワイドショーが流すこともあり、昨年に新潮が伝えた“絶叫モンスター議員”豊田真由子氏のパワハラ音声なども、繰り返し放送された“大ヒット”だった。ある週刊誌記者は「こっちが苦労して取ったものなんだから、対価をキッチリもらうのは当然。無料の方がおかしい」と言っていたが、この動きに「ノー」を突き付けたのが芸能界だった。

 過去、藤原紀香や深田恭子のお宝写真を載せた雑誌に芸能プロが損害賠償を求めた裁判があったが、これも実質、音事協が話を進め、たとえ名誉を毀損していなくてもタレントのパブリシティ権があるという主張を組み立てたとみられた。結果、裁判にも勝訴しており、音事協は一時「STOP!肖像権侵害」というキャンペーン」を大々的に張っていたこともある。

 前出記者は「こちらからすれば、報道の自由が侵される危険も秘めているので、本来は同業者も、あの裁判に異議を唱えるべきでした。でも、大手メディアは基本ダンマリ。音事協を敵に回したら商売ができなくなることを、よく自覚している感じだった」と話す。

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