2017/12/07 12:20

がんにかかっても死なない?老後資金作りに影響が!

日本人の2人に1人は一生の間にがんにかかると言われていることをご存じの人は多いでしょう。国民病とも言えるがんは、医療技術の進歩や国の政策で生存率は上がりつつあります。それはいいことなのですが、治療が長期に及んで医療費負担が重くなることも。すると、老後資金を貯められなくなるという形で老後に影響が!がん生存率と老後資金作りは微妙に関係しているのです。
日本人の2人に1人は一生の間にがんにかかると言われていることをご存じの人は多いでしょう。国民病とも言えるがんは、医療技術の進歩や国の政策で生存率は上がりつつあります。それはいいことなのですが、治療が長期に及んで医療費負担が重くなることも。すると、老後資金を貯められなくなるという形で老後に影響が!がん生存率と老後資金作りは微妙に関係しているのです。

がんの5年・10年生存率ともに上昇している

毎年1月ごろ、国立がん研究センターが「がん生存率」を発表します。それによると、2006年~2008年にがんと診断された人の5年後の生存率は69.4%でした。これは、10年前に罹患した人と比べて約7%上昇したとのこと。10年生存率(2000年~2003年にがんと診断された人)は58.5%で、去年のデータと比べて0.3%上昇しています。

つまり、がんにかかっても、10人のうち7人は5年後も、10人のうち6人は10年後も生きているということです。がんにかかっても、早期発見で治療期間が短くて医療費もさほどかからなければいいですが、そうではなかったら?

治療が長引くことで、がんにかかる前と同じ働き方ができなくなって配置転換で収入が減る、仕事をやめることになって収入源がなくなることが考えられます。労働政策研究・研修機構「平成25年メンタルヘルス、私傷病などの治療と職業生活の両立支援に関する調査」によると、過去3年間での病気休職制度利用者の離職率はがんの場合は42.7%です(離職には定年など雇用契約期間終了による退職が含まれる)。

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