2018/02/05 14:12

中国人は日本製品をボイコットできるか? 現代ではもはや「不可能」=中国メディア

政治状況が不買運動に結びつくケースがある。中国メディアは、「現実的に日本製品をボイコットすることができるか?」について検証した。(イメージ写真提供:123RF)
政治状況が不買運動に結びつくケースがある。中国メディアは、「現実的に日本製品をボイコットすることができるか?」について検証した。(イメージ写真提供:123RF)
 尖閣諸島(中国名:釣魚島)問題をきっかけに、数年前に中国全土に広がった日本製品の不買運動。このごろは落ち着いており、むしろ日本製品の爆買いが話題になった時期もあるが、ネット上ではいまだに日本製品をリストアップしてボイコットを呼びかける人もいるようだ。

 中国メディアの今日頭条は1日、「日本製品のボイコットは中国人は実行できるか」と題する記事を掲載した。中国人筆者は日本製品ボイコットについて「決して反対はしないし、むしろ興味がある」としているが、現実的に実行できるか否かを考察している。

 記事によれば、不買リストにはあらゆる日本製品が列挙されており、たとえば、日本メーカーの「デジタルカメラ」もあるが、サムスンで代用するように勧められているという。しかし記事は、サムスンのカメラには日本企業の技術が使われており、ボイコットにはならないと指摘した。

 また、ネット上には多くの「日本製品ボイコット」に関する写真が掲載されているが、写りの良い写真は「間違いなく日本の一眼レフカメラで撮ったもの」だと指摘。撮られている人は、日本のカメラで撮るなと叫ぶべきところだと矛盾を指摘した。

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