2018/05/08 16:12

日本の土壌改良の経験を見て、わが国ではいったいどれだけ時間が必要かと考えた=中国メディア

日本では1940年代から土地改良に着手し、49年には最初の『土地改良法』が出されて土地改良事業が法的に保障されるようになった。その後11回の改正を経ており、今もなおその充実が図られている。(イメージ写真提供:123RF)
日本では1940年代から土地改良に着手し、49年には最初の『土地改良法』が出されて土地改良事業が法的に保障されるようになった。その後11回の改正を経ており、今もなおその充実が図られている。(イメージ写真提供:123RF)
 広大な国土を誇る中国だが、実際に農耕に利用できる土地は決して多くない。しかも、既存の農耕地では汚染を含む土壌の質の問題が深刻化している。中国メディア・東方網は3日、「日本の土壌改良の歩みを見て、中国の土壌がどれほど長い道のりかを考えてみる」とする記事を掲載した。

 記事は、「中華人民共和国建国後に貧しい時代が続き、貧しさによってわれわれは生産高ばかりを追い求めるようになり、環境汚染に対する理性的な考え方を持たなかった。そして、現在では深刻な土地痩せ、酸性化、アルカリ化といった状況が広い面積で発生し、農業経済の持続可能な発展を著しく妨げている。土壌の改良は焦眉の急なのだ」とした。

 そのうえで、隣国日本における土壌改良の歩みを紹介。「日本では1940年代から土地改良に着手し、49年には最初の『土地改良法』が出されて土地改良事業が法的に保障されるようになった。その後11回の改正を経ており、今もなおその充実が図られている。同時に、専門の土地改良事業管理機関が設置されており、土地改良プランや5年計画の制定、改良の効果評価などを実施することで、管理面から土壌改良の持続性と効率性を高めている」と説明している。

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